良質のたんぱく質が体質改善に役立つほか、ベーグルより食事の満足感があり、ダイエットを続けやすくなるという。カロリー制限をしない場合は、こうした効果はみられなかった。

　実験は25～60歳で、体格指数（BMI）が肥満に分類される25以上の男女152人が対象。低脂肪メニューでカロリー制限を行うグループと行わないグループに分けた上で、週に5日以上、朝食の340キロカロリー分を鶏卵2個で取る場合とベーグルで取る場合とを比較した。　

　さらに別の研究では、やせているからといって何もせずに、高血圧やコレステロール、糖尿病といった心臓関連の病気から守られるわけではないことも示されている。
　
　肥満に関する報告をしたのは、Norbert Stefan氏率いるドイツ・テュービンゲン（University of Tubingen）大学のチーム。平均45歳の314人を対象に内臓の周囲の脂肪と皮下脂肪について調査した。

　対象となった肥満グループは、インスリン抵抗性のある人とない人で2グループに分けられた。インスリン抵抗性は糖尿病の発症前にみられる現象で、部分的な糖尿病の症状があったり、完全な糖尿病に進行する恐れがある状態だ。

　結果では、肥満でインスリン抵抗性がある人たちほど、筋肉および肝臓内の脂肪が多かった。また肥満でインスリン抵抗性のない人たちより頚（けい）動脈壁も厚かった。動脈の内側が狭くなることは心臓病の危険因子で、頚動脈壁が厚くなるのはその兆候だ。

　加えて、インスリン抵抗性のない肥満の人は、通常体重のグループと比べ、動脈壁の厚さに違いはみられなった。チームは｢代謝的に良性の肥満というものの存在が証明された。そうした場合は、インスリン抵抗性が生じたりアテローム性動脈硬化にならずにすむ可能性がある｣と結論付けた。

　一方、米ニューヨークにあるアルバート・アインシュタイン医科大学（Albert Einstein College of Medicine）のレイチェル・ワイルドマン（Rachel Wildman）は、1999年から2004年にかけて5440人を対象に、高血圧や中性脂肪の増加、いわゆる善玉コレステロールの減少など、心臓に影響を及ぼす代謝異常と体重の関係を調査した。

　この研究でも、肥満の中には代謝的に健康なものもあることが明らかになった。

　同研究チームは｢肥満した人でも代謝異常のみられない人は、若年層、黒人、身体をよく動かす人、ウエストの細い人に多かった｣と報告した。一方、体重が正常でも健康リスクの高い人は高齢になるほど増え、運動不足なほど、また平均よりもウエストの太い人ほど多かった。

　この報告によると、20歳以上の米国人では、正常体重の人の約23％に代謝異常がある一方で、太り過ぎの成人の51％および肥満成人の32％が｢代謝的に健康｣だとされている。

　脂肪をつくっているのは脂肪細胞と呼ばれる小さな細胞であり、人間の体には数百億個あると言われる。最新のネイチャー誌に発表された研究成果では、成人になってからの脂肪細胞の数は、生涯を通じてほとんど変化しないことを報告している。

　この研究グループは、687人の被験者から腹部の脂肪を採取し、年齢や肥満度指数（BMI）の変化と肥満細胞の数の関係を解析した。その結果、子供のうちは脂肪細胞が増えたり減ったりして体重が調節されるが、大人になってからは、子供のときにできた脂肪細胞が大きくなったり小さくなったりするだけということがわかった。つまり、子供と大人では、体重の増減のメカニズムがまったく異なるとういうことになる。

　脂肪吸引法など、肥満細胞を減らすことにより体重を減量する方法がいくつか考案されているが、このような減量法はあくまでも医師の「経験」に基づいたものであり、体の他の部位に負担を与えてしまう危険性がある。

　これに対し、今回のような研究成果が積み重ねられれば、医学的な根拠に基づいた体重増加のメカニズムが明らかになり、より安全な薬剤の開発などが期待できる。

　今回の研究成果は、成人してから肥満細胞の数が変わらないということは、子供の頃にたくさんの脂肪細胞をつけすぎてしまうと、大人になってから脂肪を減らそうとするのは難しいことを示している。研究グループの代表者は、「子供のライフスタイルを決定するのは親である。子供の将来を考えて、健全な食生活を保ってほしい」と語っている。

　PCSK1のごくまれな1つの変異が非常に大幅な体重増加をもたらすことはすでに知られていたが、今回インペリアル・カレッジ・ロンドン（Imperial College London）のPhilippe Froguel教授が率いる研究チームは、PCSK1がほかの遺伝子的要因と相まってより一般的に見られる肥満を引き起こす可能性について調査した。

　研究チームは、欧州系で肥満の人1万3000人のゲノムを、肥満でない人々のゲノムと比較した。その結果、肥満の人々に共通するPCSK1の3つの変異を発見した。これらの変異をもつ人は、小児肥満や比較的軽度の肥満になりやすい傾向もみられたという。

　PCSK1は、食欲やエネルギー代謝のコントロールに関係するホルモンを活性化させる際に重要な役割を果たす酵素を作る。これらのホルモンには糖や炭水化物の代謝に関係するインスリンやグルカゴン、また食欲が満たされたことを脳に知らせる物質などがある。

　Froguel教授はAFPとのインタビューで、研究に参加した人の約25％で通常と異なる、普通よりも活性化された酵素が発見されたと述べた。

　今回の研究では、肥満研究の公募に応募してきた150家族から検査を始めたが、各家族には少なくとも1人は肥満児がいた。その後、フランス、デンマーク、スイス、ドイツに対象を広げた。

　肥満や糖尿病などの疾患は多くの先進国で急増している。原因は複雑で、運動不足や脂肪や糖分の多い食事といった生活習慣も関係している。

　しかし最近の研究で、従来考えられていた以上に遺伝子が肥満の大きな要因であることが明らかになってきている。同教授は「ますます均一化する環境に対し、われわれは一人一人違う反応をする。反応が異なる理由の1つは遺伝子にある。我々はおそらく、肥満に関係する十数種類の遺伝子を年内に特定できるだろう」と述べた。

ダイエット経験者の情報源（複数回答）として最も多いのは「健康特集TV番組」の44.8％。以下、「雑誌記事」（31.7％）や「家族・友人・知人」（28.7％）などが続いた。

また、ダイエット情報に特化した「ダイエットサイト」（25.9％）をはじめ、「ネットニュースやネット上の記事」（17.4％）、「ブログや日記、SNSや口コミサイト」（11.0％）など、インターネットを情報源として活用する人もいた。ダイエットサイトの利点としては、「情報量が豊富で無料のものが多い」「グラフがつけられる」「ネット上で進行状況を確認できる」「励みになる」といった声が寄せられた。

厚生労働省が今年4月から開始した「メタボリック健診」の認知度は、「内容を理解していて説明できる」（8.4％）、「どのようなものか大体知っている」（51.8％）、「言葉を聞いたことがある」（35.8％）など、認知度は96.0％に達した。また、認知者のうち、メタボリック健診は生活習慣病予防に「効果がある」と考える人（40.5％）は、「効果はない」とする人（24.1％）を大きく上回った。

調査は、2008年6月1―5日にかけてオンラインでアンケートを実施し、1万4041人から回答を得たもの。性別の内訳は男性46.0％、女性54.0％。

　報告によると、オーストラリア国内では45-65歳の男性の7割、女性の6割で、肥満度指数（BMI）が25を超えているという。BMIは20-24が標準値。

「Australia's Future Fat Bomb（豪州を脅かす脂肪爆弾）」と題されたこの報告書は、2005年にオーストラリアの成人男女1万4000人を対象に身長と体重を調査し、その考察結果をまとめたもの。

　同研究所のサイモン・スチュワート（Simon Stewart）教授（予防心臓病学）は調査結果について「肥満度を競う五輪があれば、わが国が金メダルを獲得するだろう」と語り、肥満度において豪州は米国さえもしのぐ世界一の国だとの見解を示した。

　スチュワート氏はまた、2100万人の人口のうち「当初の予測より100万人も多い」約900万人が肥満または太りすぎと推測されることから、医療保険制度の未来が脅かされることも懸念。「将来的には、ひざ関節の痛みや心臓まひや脳卒中といった肥満に起因する疾患での入院が急増し、医療保険制度に影響が出るだろう」と指摘した。

　連邦政府に提出された報告書は、今後20年で肥満に起因する心疾患で新たに70万人が入院し、12万5000人が死亡すると推定している。

　報告書はさらに、禁煙キャンペーンや皮膚ガン防止キャンペーンにならい、全国規模の減量キャンペーンの実施も呼び掛けている。トレーニングジムや個人トレーニングにかかる費用の補助や、病院で体重の減量度に基づいて診察の順番を決めることにより、太った人の減量意欲をかきたてる策も提案している。

　研究チームのフィル・エドワーズ氏とイアン・ロバーツ氏は、学術誌ランセットに１６日掲載された論文で、肥満人口増加の問題はさらに、食料不足やエネルギー価格の上昇にもつながるとしている。エドワーズ氏は電話インタビューで「肥満は（さまざまな問題の）全体像の中でカギとなる部分だ」と述べた。

　世界全体では現在、少なくとも４億人の成人が肥満とされている。世界保健機関（ＷＨＯ）の推計によると、２０１５年までに成人２３億人が過体重となり、肥満の人は７億人を超えるという。

　基準値の妥当性、生活習慣病の予防策としての有効性など多くの異論を抱えたまま始まった新制度である。これまで健診の実施や運用過程で分かった問題は何か、足りない点はないか。健診が受診対象者から広く受け入れられ、健康を維持するための制度として定着させるにはきめ細かに検証していく姿勢が欠かせない。

　糖尿病や心筋梗塞（こうそく）などを引き起こす恐れのある生活習慣病のリスクについては、一般にもよく知られるようになった。厚生労働省の試算によると、メタボ健診の対象者は約５７００万人。２０１２年度には健診実施率を７０％にし、指導対象と判断された人の４５％に生活改善を促し、予備群と該当者を１０％削減する。１５年度に２５％減らせば、２５年度には医療費を２割抑制できる目算である。

　机上の計算通りに運べば、それに越したことはない。だが課題は積み残されたままである。そもそも科学的な根拠となる基準値の採用をめぐっても、論争はまだ決着していないのである。８５センチ以上と定めた男性の腹囲は、基準が厳しすぎるため中高年の半数が引っ掛かることになる。健診で新たな患者が生み出される結果、かえって医療費が膨らむといった批判が絶えない。

　たとえやせていても糖尿病になることはある。腹回りが基準以下で糖尿病のリスクを抱えた人を見逃す危険はないか。そんな批判を受け、日本肥満学会など８学会が基準を再検討する方針を表明した。妥当な判断だ。

　健診実施率や保健指導の成果が上がらない保険者に罰則を科す方針についても感心しない。国民の健康こそ本来、優先されるべきであって、医療費の抑制は付随的ととらえるのがまっとうな考えではないか。健康管理はすぐれて個々人に属する固有の領域だ。この視点もおろそかにしては困る。

メタボリックシンドロームとは、インスリン抵抗性、脂肪肝、心疾患および2型糖尿病などの発症リスクを増大させる因子が複数合併した状態をいう。同大学内科学教授Roger Unger博士によると、肥満そのものがその原因であると考える人が多いが、心臓や肝臓などの臓器が損傷される原因は脂肪細胞以外の臓器に脂肪が漏出することであり、脂肪分子が脂肪細胞内にとどまれば、有害な漏出は抑えられるという。

今回の研究では、正常なマウスと、脂肪細胞の拡張を妨げるよう遺伝子操作したマウスに過剰な食餌を与え、両者を比較した。その結果、正常マウスは肥満になったが、7週間過食を続けるまでメタボリックシンドロームの徴候はみられなかった。一方、遺伝子操作したマウスは正常体重を保っていたが、2、3週間で深刻な健康状態の悪化がみられ、正常マウスにわずかな心障害が認められるよりも8週間も早く重度の心障害および大幅な血糖値の増大が認められた。また、遺伝子操作マウスは心臓細胞および膵臓のインスリン分泌細胞に重篤な損傷がみられたほか、余分なカロリーが脂肪細胞以外の組織に蓄積されるために疾患にかかるのが早いこともわかった。

"この研究は、米国科学アカデミー発行の「Proceedings of the National Academy of Sciences（PNAS）」オンライン版に4月14日掲載された。米国で約5,000万人が罹患するメタボリックシンドロームの正確な原因は明らかにされていないが、運動不足および肥満が主な要因とされている。"

　調査したのは、英バーミンガム大学のスザンヌ・ヒッグス講師ら。

　女子大生を２グループに分け、同じ食事を提供した上で、半数にはその食事内容について詳細に書き出させ、残る半数には登校の道筋を詳しく書かせた。

　１時間後にビスケットを食べられるだけ食べさせたところ、「食事記憶」の学生らは、「道順記憶」グループほど食べられず、３時間後には、両グループの食べる量の差が顕著になったという。

　脳の中で記憶をつかさどる「海馬」という器官が、食欲抑制にも関連しているため起きる現象らしい。

　食べ物について考えるだけで肥満を防止できれば結構な話だが、ヒッグス講師は「ダイエット中の人が食べ物のことを思うと、食事の摂取を増進させるとの研究結果もある」と指摘した。

　漠然と食べ物のことを思い浮かべるのではなく、昼食の前なら朝食のことを事細かに思い出すことが大事だとしている。

米ハーバード大学（ボストン）医学部助教授のElsie M. Taveras氏らによる1つ目の研究では、小児915人を対象に、生後2年間の睡眠習慣を母親に報告してもらい、生後6カ月～2歳の睡眠時間を調べた。平均睡眠時間は1日12.3時間であった。年齢と性差を照らし合わせた結果、3歳時に83人が過体重であり、睡眠時間が1日12時間未満の3歳児の体重は、12時間以上の小児よりも重かった。

また、1日2時間以上テレビを見る乳幼児ではテレビを見ない乳幼児に比べて、過体重になるリスクが16％増加した。Taveras氏は「睡眠時間が短く、さらにテレビを見過ぎると、肥満のリスクは著しく上昇する」と述べ、これは食欲をコントロールするホルモンに端を発する可能性があるとしている。

2つ目の研究は、カナダ、モントリオールサクレクールSacre-Coeur病院のValerie Simard氏らによるもの。小児987人を対象に、生後5カ月から6歳まで毎年、子どもの睡眠習慣に関する質問票を保護者に記入してもらった結果、幼児（5～17カ月）の睡眠障害の主な原因が、母親が眠りにつくまでそばにいたり、覚醒後の授乳、添い寝などの「不適応な養育行動（maladaptive parenting behaviors）」であることが判明した。

また、同誌に掲載された別の研究では、注意欠陥多動性障害（ADHD）を有する小児に睡眠障害の傾向が高いこと、4～6歳時に睡眠障害がある小児では18～32歳に不安やうつ、攻撃などの症状が出現しやすいことなどが指摘されている。

米ジョンズホプキンス大学（ボルチモア）のAnn Halbower博士は「乳幼児は良い睡眠行動が重要で、早期の睡眠や健康、食事が将来のライフスタイルの下地になる」と述べ、乳幼児の良い睡眠行動について、子どもが生まれる前に両親に教える必要があるとしている。

　同キャンペーンは中高生をターゲットに17年度から５ヵ年計画で始めた。これまでの成果として東京、大阪の中高生の間でキャンペーンの認知度が８割を超え、４割以上が「牛乳が気になるようになった」「牛乳が飲みたくなった」など、牛乳に対する意識が変わった。また、中高生の19年度牛乳消費量が前年比を上回った。

　牛乳のイメージをあげることに成功したので、今後は牛乳の機能を伝えていくことを課題とした。

　女子中高生の持っている「理想的な飲み物」のイメージが低カロリー、健康に良い、美容に良いなどであることから、牛乳をダイエットに適した飲み物であるとアピール。健康的で栄養バランスのよいことを前面に押し出し、「ヘルシーダイエットは、牛乳に相談だ。」というキャッチコピーでプロモーション展開をする。

　通常の栄養分表示は食品100グラムあたりの栄養分を表示するが、100キロカロリーあたりの栄養分を表示する「栄養素密度」という表現を使用。牛乳がいかに低カロリーでバランスよく栄養を摂ることができるかを伝えていく。

　さらに学校教育関係者や母親など、中高生の飲み物に影響を与えるところにもアプローチを広げ、牛乳消費の拡大を目指す。

　メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）を気にする中高年や、ダイエット志向の女性をターゲットにしているようだが、「糖質ゼロ」とか「７０％カット」といっても、「内臓脂肪がつかない」とか「太らない」ということではない。

　「○％カット」（オフも同じ意味）という表示は何かと比較した数値（相対表示）なので、カット割合（％）がいくら大きくても、比較している対象が大きい数値であれば、他の商品よりも数値が低いとはかぎらない。比較した対象を「五訂日本食品標準成分表」や「当社比」などと必ず表示しなければならないが、「○％カット」というキャッチフレーズより小さい文字で書かれていることが多く、よく見ないとわからない。

　一方、「糖質ゼロ」は何かと比較しているわけではなく、絶対表示なので、確かに糖質はゼロである。しかし、糖質がゼロだからといって、カロリー（エネルギー）が低いとはかぎらない。糖質の含有量がいくら少なくても、全体のカロリーが高ければメタボリックやダイエットに効果があるとは思えない。

　酒類のカロリーは、糖質が多いか少ないかよりも、アルコール度数の方が影響は大きい。アルコールは栄養表示基準で１グラム当たり７キロカロリーで計算される。１００ミリリットルは約１００グラムなので、アルコール分５％であれば１００ミリリットル当たり３５キロカロリーが目安になる。

　低カロリーと表示できる基準値は、飲料関係では１００ミリリットル当たり２０キロカロリー以下である。酒類で２０キロカロリー以下の商品はアルコール度数が低いものに限られている。清酒やビール、発泡酒は１００グラム当たり３～４グラムの糖質が含まれるが、アルコール度数の高い清酒がカロリーも高い。糖質０の焼酎やウイスキー、ブランデーでも普通、アルコール度数が高いのでカロリーも高い。

　では、カロリーが低い酒を飲めばいいのかというと、そうとも言えない。酔いたいから酒を飲むという人は、カロリーが低くアルコール度数も低い酒は「飲んだ割に物足りない」ので、たくさん飲んでしまうかもしれない。それなら、アルコール度数が高い方がいいという考え方もある。結局、酒は「飲みすぎは厳禁」ということになるのだろう。

　睡眠時間が短い人と長い人は死亡の危険が高いことは知られているが、生活習慣病の予防にも健やかな眠りが重要なことを示した形だ。

　兼板講師らは、地域の健診データ（約１０００人）や職場の健診データ（約２万２０００人）などを分析。

　糖尿病は、睡眠が６時間以上８時間未満で最も少なく、６時間未満や８時間以上だとその３－５倍だった。

　兼板講師は「寝不足だとホルモンバランスが崩れて食欲が高まり、生活習慣病になりやすいのではないか。健康づくり運動には睡眠の指導も重要だ」と話している。

　調査はミネソタ州に住む２２１６人の若者を対象に、１４歳程度から５年間にわたって体重や食生活、その他の生活様式を追跡。それによると、普段朝食を食べる若者ほど肥満度を測る指数であるＢＭＩが低いことや、常に朝食を抜く人は毎日食べる人に比べて体重が平均２．３キロ多いことも分かった。

　調査担当者は「朝食をこまめに食べる子どもほど活動的で、全般的に食生活も良い。つまり脂肪やコレステロールの摂取は少なく、食物繊維の摂取が多くなる」と説明した。

　研究者によると、米国で普段朝食を食べない子どもは推定２５％。同国では若者の肥満増加が問題となっている。